アドビは社員を大切にしています

アドビが社員のライフジャーニーとウェルビーイングをどのようにサポートし、家庭と職場における成長、エンゲージメント、やすらぎをどう実現しようとしているかをご紹介します。

ダイバーシティとインクルージョンを推進するアドビの取り組みについて説明しているAdobe For Allのページもぜひご覧ください。

経済の未来を見据えて

経済の未来を見据えて

アドビは、健康な生活視点の一環として、財政的な健康も重視しています。当社では、以下のサポートを提供しています:

全世界の男女平等な給与 – 2018年から維持

社員の業績とアドビの業績に連動するインセンティブ報酬

業績に応じた株式報酬機会のリフレッシュ

社員株式購入プラン(ESPP)2年間購入価格が固定され、購入日に最低15%の割引が適用される

退職金制度(RAP)および確定拠出型年金制度(アドビは基本給の2%を拠出する)

3,000万円の生命保険・障害保険(保険料は会社負担)、傷害入院・機能喪失保険(保険料は会社負担)

給与の60%を保障する長期障害保険(保険料は会社負担)

出張傷害保険

アドビソフトウェアの割引

健康は大事

アドビはウェルビーイングを大切にしています。それは、アドビの考え方と文化の構成要素です。

身体の健康を維持し、日々の課題に対処し、回復力を高め、ストレスを軽減するためにアドビが提供しているサービスをご紹介します。

医療

会社が掛け金を負担する法定医療保険および追加の医療保険

ウェルネス補助プログラム

社員とその家族の健康をサポートするサービスやアクティビティへの補助金:2024年は90,960円

社員支援プログラム

社員とその家族を対象とした、優秀なカウンセラー、ライフコーチ、弁護士、金融専門家による無料のオンラインツールや機密保持サービス

健康な習慣のサポート

睡眠、運動、食事、集中力、お金、そして人間関係の健康な習慣を身につけるためのThrive Globalアプリへのアクセス。さらに、家族も招待できます。

メディテーション

ストレスの管理、睡眠の改善、集中力の向上、創造性の強化、バランスのとれた生活の実現に役立つHeadspaceへのサブスクリプション(本人とさらに家族1名が利用可能です。)

バランスを見つける

アドビは、自身のために必要な時間を確保することをお勧めしています。

休暇

12日分の年次有給休暇(5年間は毎年2日ずつ増加)、有給の祝日、6日分のグローバルウェルビーイングデー、年末年始とゴールデンウィークの休暇

5年ごとに長期有給休暇

柔軟な働き方

アドビのハイブリッド型のワークプレイスでは、オフィスと自宅の両方で働くことができる柔軟性を備えています。すべての人にフィットする働き方はありません。だからこそ、チームごとに最適なワークスタイルを決めることができるのです。

家族つくりを大切にする

家族つくりを大切にする

アドビは、家族を大切にしています。家族が増え、子育てをし、親を介護し、あるいは単に人生を最大限に楽しみたいと考えている人も、アドビはあなたを応援します。以下は、私たちがあなたをサポートする方法のほんの一部です。

26週間の有給産休と16週間の有給育児(父親向け)休暇

25,000米ドルの養子縁組費用補助金

育児に関するリソース

成長し続ける

アドビは、社員の継続教育を支援しています。

学位、難関資格プログラム、高度専門知識、技術資格取得費用の補助金:2024年は1,380,000円

専門性の強化と発展を支援するための短期的な学習機会(カンファレンス、ウェビナー、オンラインコースなど)への費用の補助金:2024年は138,000円

LinkedIn LearningとHarvard ManageMentorを利用したオンデマンド・トレーニング

実践して学ぶ。アドビでは、社内での異動を奨励しています。募集ポジションの3分の1は現職のアドビ社員が占めており、毎年5人に1人が昇進しています

社会的影響と貢献

身の回りの問題にもっと貢献したい?アドビはそのお手伝いをします。社員が時間やお金を寄付した場合、アドビは年間10,000米ドルを上限として、その金額に同額を上乗せします。地域社会に貢献したい場合は、アドビが資金や機会を提供します。また、アドビソフトウェアの割引をチャリティーギフトに利用することも可能です。

 

詳細を見る

アドビ福利厚生ウェブサイトで詳細をご確認ください。

アドビキャリアサイトでキャリアの機会を探してください。

アドビライフで当社の従業員の声を聞いてみてください。

アドビは、ここに記載されている福利厚生をいつでも変更したり終了したりする権利を有します。これらの記述は、現在または将来の雇用や福利厚生を保証するものではありません。